在宅で働くプログラマは、一般的にはクラウドサービスを利用して作成したプログラム等をそのクラウドサービスサーバに送付することで、そのデータの保管等を行うケースが多くなってきています。

そのため、在宅であっても納期等が守れるのであれば、あえて会社に出勤してもらわなくても仕事ができるということで、メリットが多くあると見ているところもあります。そのメリットの一つが労使共にいえることですが、通勤に掛ける時間や費用が発生しないことが挙げられます。また、その時間や費用について別のことに振り向けることができることで、より仕事の効率化につながることも大きいと言われています。

ただし、在宅での仕事の場合は管理職による勤怠管理や打ち合わせ、指示伝達等において意思疎通が難しい場合も想定されるために、会社や管理職がそれら諸問題をどう解決するのかといった指導能力が問われるところです。

就業規則等の改正も必要になるために、社会保険労務士や弁護士等の士業の専門家に相談することも当然ながら重要になるでしょう。労働組合がある場合にはこちらに対しても事前に相談することや出勤して働く社員との錆びわけをどうするのか、昇進等の問題がないのかどうか様々な問題が生じますので、企業等の上層部だけではなく、従業員を管理する管理職の意識改革も重要になるでしょう。

従業員の事前の調整にはあらかじめ管理職への教育が必須であることは言うまでもありません。